社宅の落とし穴

メリットのある社宅生活ですが、特に発展途上国に駐在する可能性がある場合は、気をつけるべきポイントがあります。

国内転勤であっても、お子さんが受験に合格して通っている私学を辞めなくてはお父さんの転勤に付いて行けない場合、お父さんが単身赴任ということになりがち。『いいのよ、うちはオール公立主義だから。』ってご家庭もあると思いますが、転勤先が発展途上国の場合は要注意です。

国によっては、外国人が通えるような学校のない地域もあります。そこに一家揃ってついて行く場合、お母さんが子供達の先生となって勉強を教えることになります。首都には日本人学校…がなくてもアメリカンスクールがあることが多いと思います。日本人なら原則日本人学校、なければアメリカンスクールに通わせるのが普通みたいです。この部分については、別な機会に触れたいと思います。

色々な事情があって、ご主人の転勤について行かない場合に、落とし穴に注意した方が良さそうです。働いているのはご主人なので、ご主人が住む所については、勤務先が面倒を見てくれると考えて大丈夫でしょう。妻や子供の住む所についてはどうでしょうか？

自費でなら社宅に住み続けても良いとする企業（例えば、家族揃ってなら3万円の家賃が、単身赴任中の留守家庭の場合が10万円になるなど）もあれば、ご主人の単身赴任中の住まいも留守家庭の住まいも両方とも社宅価格の家賃になる企業もあります。海外には持って行けない家財道具をそのまま置いておきたいという理由で、社宅の一室を誰も住まないまま社宅価格で借り続けることの出来る企業もあります。

気をつけるべきは、働いている社員が住まないなら家族も出て行かなくてはならないとする企業があることです。文字通り路頭に迷います。主人の駐在地は、時々治安が悪化して妻子が途中で帰されるようなところですが、私は家族は極力離れ離れにならずに一緒に住むべきだと考えているので当然ついてきました（歴代マダムたちも、治安が良い時期は迷わずついてきたので先例に従っただけですが）。

お子さんの教育問題がからむと、そう理想論ばかりうたってられないのでしょうね。アフリカの辺境地で数年間お母さんだけに勉強を教わるという期間があっても良いものかどうか。家族がバラバラになって一般的な教育を日本で受けるのが正解なのかどうか。誰もが従うべき『絶対の正解』はないと思いますし、辞令がある度に駐在員の家族がぶつかる悩みなのでしょう。